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☆高さを制限する日照権
建物の面積を制限する建坪率、容積率と同じように、建物の高さについても制限が有ります。
隣との境界線や道路との距離から、建設可能な高さが導かれます。
特に、北側にあたる家の日照を確保する為に、家屋の高さを制限した”北側斜線制限”という規制が有ります。
更に、一定時間以上隣地に影を落としてはならないという”日照制限”が有り、地域によってその時間が定められています。
屋根の形や庇の長さ、屋根裏収納などを考える際には、こうした規制があることを覚えておきましょう☆

屋内の補強も大切ですが、防災には、建物だけでなく外回りも含めて対策を施さなければ、十分とはいえません。
とくに、塀は転倒すれば人命にかかわります！東大阪でﾘﾌｫｰﾑ
と言うわけで。
今回はもしもの地震に備えて、古いブロック塀を控え壁で補強した例をお話しようと思います。
添付してあるイラストを見てもらえばわかり易いと思います★
ブロック塀はつくってから18年経ったものとしますね。
鉄筋は縦に入っていますが、上までしっかりとは入っていません。
このブロック塀自体はまだしっかりしているため、控え棒をつくって補強することにしました。
ブロック塀と直角にコンクリートで基礎をつくり、Ｌ字鋼をたてます。
ブロック塀には横に帯鋼を３本通し、Ｌ字鋼に溶接して固定します。
塀の長さ１間(約１.８ｍ)に１本の割合で控え壁をつくります。
これでブロック塀をささえることができます。使った鋼材は、そのままでは錆びるので、防錆塗装をして仕上げられました。
ﾘﾌｫｰﾑのブロック塀でも、亀裂が入っていたり、傾いているような場合は、つくり替えたほうがよいでしょう。
再びブロック塀にするのならば、鉄筋コンクリートの基礎をＬ字型につくり、縦には上まで鉄筋を通し、横にもきちんと入れます。
そのうえで、コンクリート製の控え壁を３.２ｍごとに１ヶ所設けます。
塀の高さも２ｍ以内にします。
また、台風など防災を考慮して塀をつくるならば、金属製のネットフェンスにしたり、生け垣にするのもよい方法ですよ！

リフォームや増改築する時には、まずどこをどう直すのかという目的があり、それから設計、施工となります。目的が決まったら、どんなものを作りたいのか案を練ります。紙にできるだけ具体的に項目を書きとめ、イメージ案があればラフで構いませんからスケッチを描いておきます。
それを持って設計者に依頼します。理想的には設計は設計事務所に依頼する事です。リフォーム専門の会社では設計から施工まで一貫して扱いますから、こちらに依頼するのも良いでしょう。
設計事務所にしろ、リフォーム会社にしろ、どうやって見つければいいのか分からない人も居るでしょう。一番いいのは、親戚や知人で最近新築や増改築した人に話を聞き、出来栄えに満足していたら、その設計担当者を紹介してもらう事です。それが見つからなければ、新築住宅やリフォーム関係の雑誌から気に入った作風の人を探すのもひとつの手です。設計者の選び方で完成後の仕上がりの大半が決まると言っても過言ではありません。東大阪市を拠点としています。サンライフの丸岡です。

二戸建ての増築は建築確認が必要』です。
・防火地域は10㎡未満でも建築確認が必要になる
・無許可での建築はトラブルのもと
住宅やマンションなど建物を建てる場合は、建築基準法に基づいて建築確認申請を、最寄の市区町村役場に提出する事が義務付けられています。住宅を増築する場合でも、床面積が10㎡以上であれば、新築のときと同様に建徳確認が必要です。
建築基準法では、住環境を守る為に建ぺい率や容積率をはじめ、高さ、構造、材料などいろいろな規制が盛り込まれています。場所によっては火災の際に延焼を防ぐ目的で、防火地域や準防火地域の指定がされています。こうした指定地域で増改築するときは、屋根や外壁、窓などを不燃材料にする必要があります。防火地域、準防火地域で増改築する場合は、10㎡未満であっても建築確認申請が必要です。
増築にあたっては、まず現在自分が住んでいるところには地域指定や建ぺい率などどんな規制があるのかを、市区町村の建築担当課に行って調べます。
そのうえで、どのような増築ができるのか、建築事務所や工務店などと相談します。
面倒がってこうしたチェックを怠り、無許可で建築すると、不適格と判断され、改善を要求されたり、撤去されることになりかねません。役所とトラブルを起こすもとになります。
建築確認は申請を出してから、審査に３週間程度かかります。それに申請料（増築面積によって８０００円～１６０００円くらい）も必要ですが、増築は建築確認をとってから行うのが最善の方法です。

『予算内に仕上げるにはどうしたらいいか』
・リフォーム・増改築は新築より費用がかかる
・工事費だけでなく諸経費を念頭に設計を練る
リフォームや増改築の費用は、工事の内容によって大きく違ってきます。
たとえば外壁の塗装ひとつとっても、足場を組んで塗装する場合と、足場を組まないでする場合とでは、工事費はまったく違います。また、材質によっても異なります。いま人気のフローリングにするにしても、音が下の階に響きにくいものほど1㎡当たりの単価は高くなります。使う材質によっては高くも安くもできるわけです。
それに加えて、工事上のさまざまな条件によっても費用は違ってきます。リフォームや増改築はそれまでの設備を撤去して、新しい材料を運び込まなければなりません。運搬のしやすいところであればいいのですが、私道の奥で材料の運搬が大変な場合などは、費用も余分にかかります。
あるいは、浴室を新しくするだけといっても、土台に補強が必要であれば、その分の工事が必要になって、費用もグンと跳ね上がります。
リフォームや増改築は究極のオーダーメイドです。似たような工事をしたからといって、費用も同じくらいになるとは限りません。住宅を建てるときの工事費は坪単価で表すのが一般的ですが、坪単価で増改築の工事費をみますと、新築よりは割高になるのが通例です。これを念頭において予算を立てます。増改築をするのにどんな材料を使って、どのくらいの期間かかるのかを見極めて、総工事費をはじき出し、予算を作るのが理想的です。しかし、専門家以外の人が概算とはいえ、総工事費を算出するのは簡単ではありません。

今日のテーマは『お部屋のイメージに合った照明を選んでみましょう』です。
・照明を変えるだけでお部屋のイメージが一新する
・間接照明と直接照明の使い分けがコツ
照明を上手に使うコツは、直接光と間接光の使い分けです。そのいえで白熱灯と蛍光灯を使い分けたり、面光源とスポットライトを適度な組み合わせ、明暗のメリハリをつける事で、部屋の印象は大きく変わります。
夫婦の寝室兼書斎の照明の改善例です。改善前は天井からのコードペンダントとダウンライトが主光源でした。これでは就寝時に光源が目に入るので、まぶしくて仕方ありません。そこで、間接照明を主体に改造しました。
主光源は天井に取り付けた蛍光灯の間接照明です。天井を反射してくる面光源は、部屋に落ち着きを与えます。スタンド照明も天井を下から照らす間接照明にしました。壁面ブラケットはムード照明として使い、夜中に足元を照らすフットライトを設置しました。ベッドの足元には明かりを調節できるフロアスタンドを置いた事で、高級ホテルに変身です！

壁紙の張替えや畳の表替えなどの、部分的なちょっとしたリフォームならば、これのみを生業としている表具屋さんか畳屋さんに依頼すれば間に合います。
それが、屋根を葺き替えたい、基礎をなおしたい、キッチンや浴室などの水回りをなおしたい、間取りを変えたいという大がかりな改修のときには、設計事務所や工務店、リフォーム会社などの専門家に相談するのがベストです。リフォーム・増改築の工費はもちろん、デザインなども総合的に判断してくれるからです。
専門家はまず、リフォームや増改築する建物を診断した上で、より専門的な立場にたってアドバイスしてくれます。
そのうえで適切な材料や設備などを使い、予算や工期に見合った適正なリフォーム・増改築の概要を設計してくれます。ですから、工事に入ってから設計変更をしなくて済み、結果的に低コスト、短期間で増改築ができます

リフォームや増改築の費用は、工事の内容によって大きく違ってきます。
たとえば外壁の塗装ひとつとっても、足場を組んで塗装する場合と、足場を組まないでする場合とでは、工事費はまったく違います。また、材質によっても異なります。いま人気のフローリングにするにしても、音が下の階に響きにくいものほど1㎡当たりの単価は高くなります。使う材質によっては高くも安くもできるわけです。
それに加えて、工事上のさまざまな条件によっても費用は違ってきます。リフォームや増改築はそれまでの設備を撤去して、新しい材料を運び込まなければなりません。運搬のしやすいところであればいいのですが、私道の奥で材料の運搬が大変な場合などは、費用も余分にかかります。
あるいは、浴室を新しくするだけといっても、土台に補強が必要であれば、その分の工事が必要になって、費用もグンと跳ね上がります。

賃貸のリフォームは『現状に戻す』が基本
民間の賃貸マンションも公団・公社の賃貸住宅も、住居者が勝手にリフォームする事はできません。
壁紙の張替えのような、ささいな模様替えであっても、必ずオーナーの許可が必要です。
入居時に賃貸契約書を取り交わしますが、この中にはオーナーの負担となるものは設備機器の老朽化にともなうものが主で、畳表の取替えや障子紙、ふすまの張替え、浴槽本体の取替えなど、日常の使用によって傷んでくるものは、居住者の負担となるのが一般的のようです。
居住者が負担しなければならない改修であっても、事前にオーナーの承諾を得ておく事が、トラブル防止のもっともよい手段です。
賃貸ではいろいろな制約があっても、入居人にとっては自分の住まいだから、快適に住みたいと思うのは自然な事です。そこで居室に手を加える事になります。
オーナーの許可を得て改築するとしても、やはり限られたリフォームになってしまいます。
これまでの事例では、和室を洋室に替える、四畳半の和室についている一間の押入れを２段ベッドにする、浴室の給湯システムを刷新する、ﾄｲﾚの便器をウォシュレットにする、壁のクロスを貼りかえる、古くなったキッチンセットを新しくする・・・などです。
賃貸ではあまり大きなリフォームはできません。というのも、入居人が所有者でないため、退去時には現状に回復、すなわち借りた時の姿に戻さなくてはならないからです。大金をかけて住みやすくしたとしても、また元に戻すのにそれと同じか、場合によってはそれ以上の金額をかけて借りた時の姿にしなくてはなりません。そのため、最低限のリフォームで済ませる事が多いのです。
公団住宅になると、ふすまの貼り替えをして、もとよりキレイになったとしても、公団仕様のふすま紙に貼り替えなければなりません。退去時にはふすま紙まで現状回復しなければならないのです。賃貸では、退去時の事を考えてリフォームして下さいね。

今日はリフォームの予算的なお話しをしたいと思います。
『予算内に仕上げるにはどうしたらいいか』
・リフォーム・増改築は新築より費用がかかる
・工事費だけでなく諸経費を念頭に設計を練る
リフォームや増改築の費用は、工事の内容によって大きく違ってきます。
たとえば外壁の塗装ひとつとっても、足場を組んで塗装する場合と、足場を組まないでする場合とでは、工事費はまったく違います。また、材質によっても異なります。いま人気のフローリングにするにしても、音が下の階に響きにくいものほど1㎡当たりの単価は高くなります。使う材質によっては高くも安くもできるわけです。
それに加えて、工事上のさまざまな条件によっても費用は違ってきます。リフォームや増改築はそれまでの設備を撤去して、新しい材料を運び込まなければなりません。運搬のしやすいところであればいいのですが、私道の奥で材料の運搬が大変な場合などは、費用も余分にかかります。
あるいは、浴室を新しくするだけといっても、土台に補強が必要であれば、その分の工事が必要になって、費用もグンと跳ね上がります。
リフォームや増改築は究極のオーダーメイドです。似たような工事をしたからといって、費用も同じくらいになるとは限りません。住宅を建てるときの工事費は坪単価で表すのが一般的ですが、坪単価で増改築の工事費をみますと、新築よりは割高になるのが通例です。これを念頭において予算を立てます。増改築をするのにどんな材料を使って、どのくらいの期間かかるのかを見極めて、総工事費をはじき出し、予算を作るのが理想的です。しかし、専門家以外の人が概算とはいえ、総工事費を算出するのは簡単ではありません。
むしろ、ざっくばらんにリフォーム・増改築の内容と予算を専門家に提示して、相談するのがよいでしょう。専門家はそれによって、設備のグレードや工事内容を調整し、予算額に見合った見積書を出してくれます。希望条件や設備のグレードだけが先行して、その通りの見積もってみたら、高いといわれる事がよくあります。見積もる側にとっては、はじめに大体の予算額を聞き、それにあった増改築の計画を作るほうがやりやすいのです。
費用は工事費だけではありません。設計料、役所への届け出などの費用、仮住まいの費用、税金まで、すべて予算に計上し、総合的な予算計画とする事が必要です。それでも、不確定要素や工事の変更もあります。その費用もみておかなければなりません。余裕をもった予算をたてましょう。なお、リフォームローンについては、また後日じっくり説明しますね。