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リフォームや増改築する時には、まずどこをどう直すのかという目的があり、それから設計、施工となります。目的が決まったら、どんなものを作りたいのか案を練ります。紙にできるだけ具体的に項目を書きとめ、イメージ案があればラフで構いませんからスケッチを描いておきます。
それを持って設計者に依頼します。理想的には設計は設計事務所に依頼する事です。リフォーム専門の会社では設計から施工まで一貫して扱いますから、こちらに依頼するのも良いでしょう。
設計事務所にしろ、リフォーム会社にしろ、どうやって見つければいいのか分からない人も居るでしょう。一番いいのは、親戚や知人で最近新築や増改築した人に話を聞き、出来栄えに満足していたら、その設計担当者を紹介してもらう事です。それが見つからなければ、新築住宅やリフォーム関係の雑誌から気に入った作風の人を探すのもひとつの手です。設計者の選び方で完成後の仕上がりの大半が決まると言っても過言ではありません。東大阪市を拠点としています。サンライフの丸岡です。

二戸建ての増築は建築確認が必要』です。
・防火地域は10㎡未満でも建築確認が必要になる
・無許可での建築はトラブルのもと
住宅やマンションなど建物を建てる場合は、建築基準法に基づいて建築確認申請を、最寄の市区町村役場に提出する事が義務付けられています。住宅を増築する場合でも、床面積が10㎡以上であれば、新築のときと同様に建徳確認が必要です。
建築基準法では、住環境を守る為に建ぺい率や容積率をはじめ、高さ、構造、材料などいろいろな規制が盛り込まれています。場所によっては火災の際に延焼を防ぐ目的で、防火地域や準防火地域の指定がされています。こうした指定地域で増改築するときは、屋根や外壁、窓などを不燃材料にする必要があります。防火地域、準防火地域で増改築する場合は、10㎡未満であっても建築確認申請が必要です。
増築にあたっては、まず現在自分が住んでいるところには地域指定や建ぺい率などどんな規制があるのかを、市区町村の建築担当課に行って調べます。
そのうえで、どのような増築ができるのか、建築事務所や工務店などと相談します。
面倒がってこうしたチェックを怠り、無許可で建築すると、不適格と判断され、改善を要求されたり、撤去されることになりかねません。役所とトラブルを起こすもとになります。
建築確認は申請を出してから、審査に３週間程度かかります。それに申請料（増築面積によって８０００円～１６０００円くらい）も必要ですが、増築は建築確認をとってから行うのが最善の方法です。

『予算内に仕上げるにはどうしたらいいか』
・リフォーム・増改築は新築より費用がかかる
・工事費だけでなく諸経費を念頭に設計を練る
リフォームや増改築の費用は、工事の内容によって大きく違ってきます。
たとえば外壁の塗装ひとつとっても、足場を組んで塗装する場合と、足場を組まないでする場合とでは、工事費はまったく違います。また、材質によっても異なります。いま人気のフローリングにするにしても、音が下の階に響きにくいものほど1㎡当たりの単価は高くなります。使う材質によっては高くも安くもできるわけです。
それに加えて、工事上のさまざまな条件によっても費用は違ってきます。リフォームや増改築はそれまでの設備を撤去して、新しい材料を運び込まなければなりません。運搬のしやすいところであればいいのですが、私道の奥で材料の運搬が大変な場合などは、費用も余分にかかります。
あるいは、浴室を新しくするだけといっても、土台に補強が必要であれば、その分の工事が必要になって、費用もグンと跳ね上がります。
リフォームや増改築は究極のオーダーメイドです。似たような工事をしたからといって、費用も同じくらいになるとは限りません。住宅を建てるときの工事費は坪単価で表すのが一般的ですが、坪単価で増改築の工事費をみますと、新築よりは割高になるのが通例です。これを念頭において予算を立てます。増改築をするのにどんな材料を使って、どのくらいの期間かかるのかを見極めて、総工事費をはじき出し、予算を作るのが理想的です。しかし、専門家以外の人が概算とはいえ、総工事費を算出するのは簡単ではありません。

今日のテーマは『お部屋のイメージに合った照明を選んでみましょう』です。
・照明を変えるだけでお部屋のイメージが一新する
・間接照明と直接照明の使い分けがコツ
照明を上手に使うコツは、直接光と間接光の使い分けです。そのいえで白熱灯と蛍光灯を使い分けたり、面光源とスポットライトを適度な組み合わせ、明暗のメリハリをつける事で、部屋の印象は大きく変わります。
夫婦の寝室兼書斎の照明の改善例です。改善前は天井からのコードペンダントとダウンライトが主光源でした。これでは就寝時に光源が目に入るので、まぶしくて仕方ありません。そこで、間接照明を主体に改造しました。
主光源は天井に取り付けた蛍光灯の間接照明です。天井を反射してくる面光源は、部屋に落ち着きを与えます。スタンド照明も天井を下から照らす間接照明にしました。壁面ブラケットはムード照明として使い、夜中に足元を照らすフットライトを設置しました。ベッドの足元には明かりを調節できるフロアスタンドを置いた事で、高級ホテルに変身です！

敷地に規制がある場合、立体的に増築するのは、ごく一般的な手法です。計画にあたっては、まず建ぺい率、容積率のチェックをします。つぎに北側斜線、道路斜線、絶対高さなど、高さ関係もあわせて、法規制に合致しているかを確認します。
法規制の枠内で増築する面積と高さを決めたら、次に重要なのは地震や風に対する構造の検討です。
２階に増築する手法は、古来“おかぐら”という構造がとられてきました。１階の上に２階を乗せる工法ですが、柱を継ぎ足すだけで２階をつくるというものです。これでは強度が不足しますから、ちょっと強い地震がくれば継ぎ足した柱のところから壊れてしまいます。２階に増築するときに、“おかぐら”構造は避けるべきです。
建築基準法では、建物の隅柱は通し柱にしなさいという規定があります。少なくとも２階の隅柱４本は１階をつらぬいて基礎に乗せ、１階の構造物に結びつける必要があります。
一部２階建ての家で、１階のリビングの上に夫婦の寝室を増築した例です。わずか1部屋の増築ですが、きちんと設計して確認申請をだし、大工さんの手によって入念につくられました。
もちろん隅柱は通し柱にしてもらいます。防火規制も準防火地区に変わっていたので、屋根や外壁、建具などすべて新しい基準にあわせてつくっています。

住宅やマンションなど建物を建てる場合は、建築基準法に基づいて建築確認申請を、最寄の市区町村役場に提出する事が義務付けられています。住宅を増築する場合でも、床面積が10㎡以上であれば、新築のときと同様に建徳確認が必要です。
建築基準法では、住環境を守る為に建ぺい率や容積率をはじめ、高さ、構造、材料などいろいろな規制が盛り込まれています。場所によっては火災の際に延焼を防ぐ目的で、防火地域や準防火地域の指定がされています。こうした指定地域で増改築するときは、屋根や外壁、窓などを不燃材料にする必要があります。防火地域、準防火地域で増改築する場合は、10㎡未満であっても建築確認申請が必要です。
増築にあたっては、まず現在自分が住んでいるところには地域指定や建ぺい率などどんな規制があるのかを、市区町村の建築担当課に行って調べます。
そのうえで、どのような増築ができるのか、建築事務所や工務店などと相談します。
面倒がってこうしたチェックを怠り、無許可で建築すると、不適格と判断され、改善を要求されたり、撤去されることになりかねません。役所とトラブルを起こすもとになります。
建築確認は申請を出してから、審査に３週間程度かかります。それに申請料（増築面積によって８０００円～１６０００円くらい）も必要ですが、増築は建築確認をとってから行うのが最善の方法です。

壁紙の張替えや畳の表替えなどの、部分的なちょっとしたリフォームならば、これのみを生業としている表具屋さんか畳屋さんに依頼すれば間に合います。
それが、屋根を葺き替えたい、基礎をなおしたい、キッチンや浴室などの水回りをなおしたい、間取りを変えたいという大がかりな改修のときには、設計事務所や工務店、リフォーム会社などの専門家に相談するのがベストです。リフォーム・増改築の工費はもちろん、デザインなども総合的に判断してくれるからです。
専門家はまず、リフォームや増改築する建物を診断した上で、より専門的な立場にたってアドバイスしてくれます。
そのうえで適切な材料や設備などを使い、予算や工期に見合った適正なリフォーム・増改築の概要を設計してくれます。ですから、工事に入ってから設計変更をしなくて済み、結果的に低コスト、短期間で増改築ができます

『予算内に仕上げるにはどうしたらいいか』
・リフォーム・増改築は新築より費用がかかる
・工事費だけでなく諸経費を念頭に設計を練る
リフォームや増改築の費用は、工事の内容によって大きく違ってきます。
たとえば外壁の塗装ひとつとっても、足場を組んで塗装する場合と、足場を組まないでする場合とでは、工事費はまったく違います。また、材質によっても異なります。いま人気のフローリングにするにしても、音が下の階に響きにくいものほど1㎡当たりの単価は高くなります。使う材質によっては高くも安くもできるわけです。
それに加えて、工事上のさまざまな条件によっても費用は違ってきます。リフォームや増改築はそれまでの設備を撤去して、新しい材料を運び込まなければなりません。運搬のしやすいところであればいいのですが、私道の奥で材料の運搬が大変な場合などは、費用も余分にかかります。
あるいは、浴室を新しくするだけといっても、土台に補強が必要であれば、その分の工事が必要になって、費用もグンと跳ね上がります。サンライフ

賃貸のリフォームは『現状に戻す』が基本
民間の賃貸マンションも公団・公社の賃貸住宅も、住居者が勝手にリフォームする事はできません。
壁紙の張替えのような、ささいな模様替えであっても、必ずオーナーの許可が必要です。
入居時に賃貸契約書を取り交わしますが、この中にはオーナーの負担となるものは設備機器の老朽化にともなうものが主で、畳表の取替えや障子紙、ふすまの張替え、浴槽本体の取替えなど、日常の使用によって傷んでくるものは、居住者の負担となるのが一般的のようです。
居住者が負担しなければならない改修であっても、事前にオーナーの承諾を得ておく事が、トラブル防止のもっともよい手段です。
賃貸ではいろいろな制約があっても、入居人にとっては自分の住まいだから、快適に住みたいと思うのは自然な事です。そこで居室に手を加える事になります。
オーナーの許可を得て改築するとしても、やはり限られたリフォームになってしまいます。
これまでの事例では、和室を洋室に替える、四畳半の和室についている一間の押入れを２段ベッドにする、浴室の給湯システムを刷新する、ﾄｲﾚの便器をウォシュレットにする、壁のクロスを貼りかえる、古くなったキッチンセットを新しくする・・・などです。
賃貸ではあまり大きなリフォームはできません。というのも、入居人が所有者でないため、退去時には現状に回復、すなわち借りた時の姿に戻さなくてはならないからです。大金をかけて住みやすくしたとしても、また元に戻すのにそれと同じか、場合によってはそれ以上の金額をかけて借りた時の姿にしなくてはなりません。そのため、最低限のリフォームで済ませる事が多いのです。
公団住宅になると、ふすまの貼り替えをして、もとよりキレイになったとしても、公団仕様のふすま紙に貼り替えなければなりません。退去時にはふすま紙まで現状回復しなければならないのです。賃貸では、退去時の事を考えてリフォームして下さいね。

在来工法の住宅に、サッシメーカーの既製品の出窓を取り付けた例です。食堂南側の窓と、台所流し台の前と、トイレの窓を出窓にしました。台所の出窓は広さを感じさせるので、床面積は変わらないのに開放感がでました。トイレは小窓ですが、換気と収納を兼ねて、機能を重視しました。
出窓は使い勝手と雰囲気づくりにはピッタリですが、雨戸がつかない、窓の掃除がやりにくいなどのマイナス面もあります。また、出窓でも床上30cm以下、奥行50cm以上は床面積に算入されます。場所によっては建築確認も必要になるので注意が必要です。
最近では、出窓サッシといって大きさや材質、仕上げのさまざまものが、サッシメーカーから販売されています。屋根をガラス張りにしたもの、三角出窓、窓台の下を収納にしたものなど、用途に応じて選ぶ事ができます。大阪　リフォーム